なわのつぶや記０８０２⑨～オバマ大統領を待ち受ける運命

　「異次元シリーズ」の途中ですが、今回は最近の世界的な話題を採り上げてみたいと思います。タイトルにありますように、アメリカの次の大統領を待ち受ける運命についてということです。民主党の候補者選びの前はその存在さえ知られていなかったオバマという人物が選ばれたことについて私の考えを述べてみます。
　今日の世界経済の状況を見ますと、今回ブッシュに代わるアメリカ大統領として選ばれたオバマの運命は大変悲惨なものになることが予測されます。ブッシュ一族は世界支配層の手先である“猿回し師”の一団に所属していますので、人気が凋落したと言っても退任後は悠々自適の暮らしが保証されていると思いますが、オバマはどう見ても“猿”であるとしか思われません。つまり、“猿回し師”の言いつけ通りに踊らされて、最後は使い捨てにされる運命にあるということです。
　しかも、オバマが踊らされる“踊り”の演目は、「アメリカ国民に残されたかすかな夢の完全崩壊」という形をとると思われます。おそらく、「９．１１」に匹敵するような世界を震撼させる衝撃的な事件に巻き込まれるはずです。そういう意味では、オバマは最初から捨て駒として擁立された大統領ということになります。
　彼を次の大統領にするために、対立する共和党の大統領候補には“噛ませ犬”とも言うべき老齢で見栄えの悪いマケインが選ばれました。しかも、共和党の大統領候補選びはあまりにもあっさりと決着がついてしまったため、選ばれたマケインはアメリカ国民の印象には残らなかったことでしょう。それもオバマを勝たせるための戦略の一環だったと見られます。要するに、共和党は最初から今回は負けることを前提に選挙戦を進めてきたのです。だから、どう戦っても勝てそうにない人物を候補として担ぎ出したとしか思えません。
　それに対して、民主党はヒラリーとオバマによる熾烈な候補者選びが行なわれ、マスコミは連日のように２人の戦いを報じました。最終的に、本命と言われていたヒラリーが敗れ、選挙前は全く存在を知られていなかった新人のオバマが選ばれたことによって、アメリカ国民は「オバマはヒラリーを超える人物」という印象を植えつけられたのです。
　オバマのように、どう見ても裏社会の支配層の一角を占めているとは思われない人物が大統領に選ばれるということは、次の大統領を待ち受ける運命がいかに悲惨なものであるかを暗示しています。
　民主党の候補者選びでオバマと戦ったヒラリーは、亭主のクリントンともども、アメリカの支配者（世界支配層のアメリカ支店長）と言われているロックフェラーの系列に属するれっきとした“猿回し師”の一族ですから、そのヒラリーを「悲劇の大統領」にするわけにはいかないのです。
　マスコミによって早くから「次の大統領はヒラリーだ」というイメージ作りが行なわれてきましたが、いま考えますと、彼女の役割はオバマを引き立てることにあったことがわかります。「初の女性大統領誕生か？」という形でいったんは世間の注目を集めておいて、民主党の候補者選びというお祭り騒ぎの中で、ヒラリーは無名のオバマの引き立て役を演じたのでした。
　「知らぬはオバマばかりなり」ということでしょう。“猿”役のオバマが次期大統領として選ばれたあとのアメリカの株価の“歓迎ぶり”を見ていますと、これから始まる世界経済大混乱とアメリカの凋落（ドルの崩壊）の中で、オバマ新大統領が世界中から非難され、バッシングされる運命が予測されます。“オバマ暗殺”が秘かに囁かれているのも、そのような形で悲劇の大統領を演出しないといけない事態が待ち受けているということでしょう。
　世界支配層の手先である“猿回し師”によって、オバマ猿はアメリカ国民を初め世界中から非難を浴びるような政策を実行させられる運命なのです。
　現時点では、あたかも世界中の人びとがアメリカの新しい大統領の選出を大歓迎しているように報道されていますが、そのような形で世界のマスコミを一つの方向に動かしている強大なパワーがあることは知っておく必要があります。
　マスコミを使って、アメリカの大統領がブッシュからオバマに代われば世界がいい方向に向かい始めるのではないかと思わせる大がかりなショーが行なわれているにすぎないのです。世界中の人びとは常にその強大なパワーによって洗脳され続けているということです。
　そのような世界の現実を再確認していただくために、最近読んだ本の中から、参考になる一文をご紹介したいと思います。以下は『天皇の金塊とヒロシマ原爆』（高橋五郎・学習研究社）の中の一節です。この本の中では、世界を支配する強大なパワーのことを「（秘密）結社」と呼んでいます。

■日本への原爆投下は１９４３年５月５日に決めていた！
　原爆の投下先を決めたフランクリン・デラノ・ルーズベルト大統領は、任期中に生涯の幕を閉じた。後任のトルーマン大統領はその４カ月後、日本で原爆を炸裂させて恐怖と不安の核時代の幕を開けた。これにより、日本人は自国政府の「正義」よりも遙かに大きな「正義」の存在を、身をもって知らされた。
　核時代の幕開けを行なったアメリカ大統領たちの行動は、もちろん結社の意向に基づいたものだ。しかし、結社世界に住むベラスコ親子から見たアメリカ大統領の地位は、国を代表してはいても絶対的な権力者ではないのである。
　大統領はさらに上位に位置する結社のために奉仕する僕にすぎない。大統領は結社の舞台で踊る、いわば操り人形なのである。
　かつてイギリスから北米大陸に移住、アメリカ独立宣言に署名した５６人のうち５０名はこの秘密結社員たちだった。大統領は結社員たちが選んで世界に掲げる「表看板」、すなわちアメリカ大統領のみならず、イギリスの首相もまた、秘密結社メンバーたちが選んだ代理人のひとりにすぎないのである。
　したがって、大統領や首相の権力は国民や議会や所属政党のためにではなく、まずは結社の利益のために行使される。原爆投下を決めたルーズベルト大統領も、投下実行者のトルーマン大統領も、その責務は同じだ。現大統領ジョージ・ブッシュも、その点は変わらない。むろん、こんな話は教科書には書かれていない。アメリカ大統領の第４４代までのうちの３５人が、イングランドやフランスの王侯貴族をルーツにもつ結社員であり続けている。（中略）
　アメリカ大統領はあらかじめ結社メンバーたちの手で（ロンドンで）念入りに検討され、候補として選ばれてきた。副大統領も対立候補も同様である。イギリス首相も同じように選ばれている。むろん、国民に対しては民主主義の手法である選挙を用意したうえで、投票の結果を尊重するという形式をとってはいたが、実のところ残念ながら貧乏人の伜（せがれ）は、努力だけではアメリカ大統領にもイギリス首相にもなれないのである。
　結社が選んだ大統領にとっては、国民から委任状をとりつけておく必要がある。国民に政策上の反旗を翻させないためにも、形式上の選挙は欠かせない。選挙で支持を受けた、と国民に納得させるためだ。言い換えれば、大統領（首相）が国民に向かって反論できる根拠が、選挙という名の「保険」なのである。この過程を経て、歴代のアメリカ大統領は晴れて国家の代表と見なされる。結社の僕であり続けていることについては、現在の大統領も例外ではない。

　なお、副島隆彦氏などが「世界帝王」と見なしているロックフェラーは、決して世界支配層の頂点にいるのではなく、単に秘密結社の“アメリカ支店長”でしかないことは、次の一文からもわかります。以下は『早すぎた死亡宣言～誰が大韓航空〇〇七便を“撃墜”したのか』（高橋五郎・著／ＫＫベストセラーズ）からの抜粋です。
　なお、文中に出てくる「ＣＦＲ（外交問題評議会）」はロックフェラーが主宰し、アメリカの秘密政府と言われている強大な組織です。アメリカの大統領になる人物はすべてＣＦＲに属していると言われています。マリンズ（『世界権力構造の秘密』の著者ユースタス・マリンズ）は、そのＣＦＲの上位組織として、ロスチャイルドが関わっているＲＩＩＡ（王立国際問題研究所）を挙げています。そのさらなる上位に「ユダヤ最高賢哲」と呼ばれるオカルト組織があるといわれていますが、そこは文字どおり闇の中ですので定かなことはわかりません。

■アメリカを統治しているのはＣＦＲ？
　ＣＦＲの役目をマリンズはこう説明する。
　「ＣＦＲを合衆国の秘密政府と呼ぶ世間の声は間違いである。なぜならＣＦＲはこれまでただの一度も政策を編み出してはいない。彼らはただロンドンのＲＩＩＡとロスチャイルド商会が下す命令を、ホワイトハウスや閣議、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）や他の政府機関に転送したり、そのために必要な財団や研究機関を開設して、ロンドンからの命令文を政府の基準に合う書式に書き換えたり、書式を作りかえたりする、いわば植民地総督にすぎない」と。

■アメリカ国民はアメリカ政府から見捨てられている
　ここで、これまで述べてきたことをすこし整理しておこう。
　アメリカ合衆国のワシントン政府は、政治とビジネスを結びつける人たち（国際資本家）によって運営されている。大統領は、その表看板にすぎないのである。そうした拝金主義の権化のような人たちを、ここではとりあえず「国際ビジネスマン」とか「国際金融家」と呼んでおこう。
　この国際ビジネスマンたちは、第一次世界大戦後の国際関係の構築をはかるために、ＲＩＩＡ（王立国際問題研究所・イギリス）とＣＦＲ（外交問題評議会・アメリカ）をつくり、世界を統一しつつ、その一方では本来の目的であるビジネスをしっかりと成功させている。
　ＲＩＩＡとＣＦＲは、その下に国連をはじめとするさまざまな機関、団体を設け、世界への大きな影響力を行使している。
　また、ワシントン政府もＣＦＲの支配下にあり、もちろんＣＩＡなどの情報機関もその下にある。このように、アメリカ国民とは無関係に存在するのがアメリカ政府であり、世界規模の企業軍団なのである。
　以上がこの章の概略だが、それに対するもう一方の国・ソ連（現ロシア）はどうなのか。
　この本では、これまで国際ビジネスマンたちは、「米ソ対決の冷戦構造とは無関係の“高い次元”に存在」していると書いたが、それというのも、アメリカに代表される自由主義（資本主義）に対抗する共産主義というのは、実は彼ら国際ビジネスマンたちが創造したものだからである。
　　　　　　　　　　　　　　―― 『早すぎた死亡宣言』（高橋五郎・著／ＫＫベストセラーズ）

　さらに、何度も申しますが、今回のアメリカ大統領選挙の報道そのものも、世界支配層の傘下にあるマスコミが計画的、意図的に作り上げているものであることは認識おく必要があります。世界中の主な報道機関が、そのコントロール下にあると思って間違いないからです。次の一文がそのことを説明してくれています。以下は前出の『早すぎた死亡宣言～誰が大韓航空〇〇七便を“撃墜”したのか』（高橋五郎・著／ＫＫベストセラーズ）からの抜粋です。

■『ポスト』『タイムズ』が権威あるマスコミである理由
　ワシントン・ポストやニューヨーク・タイムズは、権威あるマスコミとして日本でもあがめられているが、これらはある集団のための機関紙にすぎない。ＡＰ通信社のクーパーやロイター通信社のジョーンズらが書いているように、マスコミ報道は、そのマスコミ機関のオーナーたちのさじ加減ひとつで、ニュースが生まれたり、死んだりする。それは、新聞にテレビも加わって華々しく報道合戦をくり広げている現代も、なんら変わりはない。
　ワシントン・ポストやニューヨーク・タイムズもその例外ではない。両紙のオーナーを含む大株主たちは国際金融界の大御所たちであり、彼らの意向を無視しては成り立たないのだから、しょせんは彼らの“機関紙”あるいは“広報紙”なのである。それを宣伝メディアではなく、いかにも社会の公器（新聞）であるかのように見せる――そこが優れた編集者の腕の見せどころにちがいない。
　それだけに、両紙の影響力は絶大である。これは、両紙のオーナーたちのビジネス網が世界に広がっていること、つまりオーナーたちの利害が世界各国の関係者（国や企業）の利害につながっているからである。両紙が掲載するニュースの影響力は、いつも絶大にならざるをえないのである。世界中のマスコミが、両紙掲載のニュースや論評に注目し続けるのはもちろんだが、両紙を握りしめて一喜一憂する人びとのなかには、アメリカの大統領（ホワイトハウス）も含まれている。
　　　　　　　　　　　　　　―― 『早すぎた死亡宣言』（高橋五郎・著／ＫＫベストセラーズ）

　いま世界はアメリカの新大統領選出で沸騰しているかのように演出されていますが、オバマが大統領に就任する２００９年１月２０日以降は、アメリカ国民と世界の人びとの度肝を抜くような出来事が待ちかまえているはずです。
　そういうわけで、このテーマにつきましても当「つぶや記」で随時採り上げて行きたいと思います。